横田滋さんご召天 ああ、無念！
北朝鮮に拉致された横田めぐみさんの父で、家族会（北朝鮮による拉致被害者家族連絡会）の前代表、横田滋（よこた・しげる）さんが6月5日に老衰で天に召されました。享年87。安倍総理は記者会見を開いて、その死を悼み、次のように述べておられます。
横田滋さんのご冥福を心よりお祈り申し上げます。そして早紀江さんはじめご遺族に心からお悔やみを申し上げたい。滋さんとは本当に長い間、めぐみさんをはじめ拉致被害者の帰国を実現するために共に闘ってきました。
2002年10月15日、５人の拉致被害者の方々が帰国されました。羽田空港に当時、私は官房副長官としてお出迎えにうかがったわけですが、滋さんも早紀江さんと共に「家族会」の代表として来ておられました。そして、代表としての責任感から、その場を記録にとどめるためにカメラのシャッターを切っておられました。
帰国された拉致被害者はご家族の皆さんと抱き合って、喜びをかみしめておられました。その場を写真に撮っておられた滋さんの目から涙が流れていたことを、今でも思い出します。あの場にめぐみさんがおられないということ、どんなにか残念で悔しい思いだったかと、そのときに本当にそう思いました。
滋さんが早紀江さんと共に、その手でめぐみさんを抱きしめることができる日が来るようにという思いで今日まで全力を尽くしてまいりましたが、そのことを総理大臣としても、未だに実現できなかったこと、断腸の思いでありますし、本当に申し訳ない思いでいっぱいです。
なんとかめぐみさんはじめ拉致被害者のふるさとへの帰還、帰国を実現するために、あらゆるチャンスを逃すことなく果断に行動していかなければならないという思いを新たにしています。
２５年以上、まだ世の中が（拉致問題を）十分に認識していなかった時代から、滋さんは、暑い日も寒い日も署名活動を頑張っておられました。その姿をずっと拝見してきただけに痛恨の極みであります。
横田滋さん死去うけ安倍総理「断腸の思い」(20/06/05)
安倍総理ほど熱心に親身になって拉致問題に取り組んできた政治家はいません。ところが、政治家やマスコミの一部は「拉致問題の進展が無いのは政府の責任だ」と言って、安倍内閣を批判しています。
しかし、救う会（北朝鮮に拉致された日本人を救出するための全国協議会）の西岡力会長は次のように証言しておられます。
結果が出ていないから、さまざまな批評、批判が安倍首相や私たちの運動にも向けられてきた。ただ、ともに戦ってきたのではない傍観者や、ひどいときには妨害者だった方たちからの批判には同意できない部分が多い。
産経新聞がアベック３組の失踪を拉致として報じたのが55年だ。しかし、政府、与野党、マスコミもまともに取り扱わず10年たち、62年に大韓機爆破事件が起きて治安当局が腹を決めて国会で「北朝鮮による拉致の疑い濃厚」という歴史的答弁をしたのが63年だ。そのときも主要マスコミは１行も報じなかった（産経はベタ記事）。
平成9年、めぐみさんが北朝鮮に拉致されていることが明らかになったとき、北朝鮮は、拉致はないとウソをつき、日本国内でもまさか外国の工作員が日本までやってきて13才の少女たちを拉致するはずはないという、北朝鮮の政治宣伝に同調する勢力が圧倒的多数だった。大きなタブーがあった。
平成18年、第一次安倍政権が成立すると、私たちが運動の最初から求めてきた、政府に拉致を専門に担当する部署ができた。拉致担当大臣とその下の事務局が新設された。また、北朝鮮人権法が成立し、政府と地方公共団体が拉致問題の啓発行事を行うことが義務づけられた。
【西岡力】拉致を黙殺した反日メディアと戦った安倍晋三【WiLL増刊号＃215】
6月9日の記者会見で、めぐみさんの弟の横田哲也さんは次のように述べました。
40年以上何もしてこなかった政治家や、「北朝鮮が拉致するはずはない」と言ってきたメディアがあったから、安倍総理、安倍政権がここまで苦しんでいるのです。安倍総理、安倍政権は動いて、やってくださっています。何もやっていない方が政権批判をするのは卑怯だと思います。
国内に敵も味方もないはずです。北朝鮮対日本、加害者対被害者の構図しかありません。これからもご協力をお願いしたいと思います。
めぐみさん弟の横田拓也さん・哲也さん会見に反響 主要紙が取り上げなかった発言とは
日本国は北朝鮮と国交がありませんが、朝鮮労働党と親しい関係にあった日本社会党（現・社会民主党）ならば、拉致問題の解決に向けて直接的な行動ができたのではないでしょうか。日本共産党なら、中国共産党を通して金王朝に圧力をかけることが、できたのではないでしょうか。
安倍総理が５か月も休みなく国事に奔走しておられる間、野党やマスコミの方々は拉致問題の解決に向けて何をしたのでしょうか。「国内に敵も味方も無いはずです」。本当にそうあってもらいたいものです。
6月15日に河野太郎防衛相は陸上配備型ミサイル迎撃システム「イージス・アショア」配備の白紙撤回を表明しました。国防のためには「日本も敵基地攻撃能力を持つべきではないか」という意見も聞かれます。当然でしょう。
「自分たちの国は自分たちの手で、命がけで守り抜く。同胞を拉致する国があれば、武力をもって救出する」。我々日本人が、日本国がこの当たり前の国防意識を持って行動しないから、北朝鮮になめられて、拉致問題が解決しないのです。
野党やマスコミの一部が安保法制＝集団的自衛権の行使に反対していたのは、誰のため、何のためだったのでしょうか。韓国のように北朝鮮におもねるような国は、金王朝から軽蔑されて、滅ぼされるでしょう。
安定した長期政権でなければ、金王朝と渡り合うことはできません。安倍内閣が荒波を越えてこれからも前進していかれることを、切に願います。
救う会TV第10回「横田滋さんへの約束ー必ず、めぐみさんたちを助けます」
【青山繁晴】今日こそは言わせてもらう、安倍総理が抱える拉致問題と憲法改正の苦悩[桜R2/6/19]
コロナ危機による失業問題の積極的な解決策について
「あなたがたもぶどう園に行きなさい。ふさわしい賃金を払うから」
「自分の分を受け取って帰りなさい。私はこの最後の人たちにも、あなたと同じように支払ってやりたいのだ」
（マタイ20:4,14）
ぶどう園のたとえ
冒頭に掲載した絵は、イエス・キリストが語ったたとえ話の一場面を描いたものです。紀元30年頃のユダヤ社会には、自分の農地を持たない日雇い労働者がいました。
ある農園主が夜明け頃に町に出かけて行って、１日１デナリオンの賃金を支払う約束で労働者を雇い、ぶどう園に送りました。農園主はその後もたびたび労働者を雇い、「ふさわしい賃金を払う」と言って、ぶどう園に送りました。その日、早朝から働いた者たち、９時頃から働いた者たち、正午頃から働いた者たち、午後３時頃から働いた者たち、午後５時頃から働いた者たちがいました。夕方６時頃になると主人は管理人に命じて、最後に来た者から始めて最初に来た者まで順番に、労働者全員に１デナリオンずつ賃金を支払わせました。
すると、最初に雇われた労働者たちが農園主に不平を言いました。
「俺たちは、このくそ暑い日に一日中、辛抱して働いたんだ。それなのに、なぜ１時間しか働かなかったこの連中と俺たちの賃金が同じなのか」。
農園主は応えて言いました。
「私は不当なことをしていない。あなたは私と１デナリオンで契約したではないか。私はこの最後の者たちにも、あなたと同じように支払ってやりたいのだ。自分の金を自分のしたいようにして、何がいけないのか」。
１デナリオンはローマ帝国の銀貨で、当時、一日の労賃の標準となっていた金額です。
午後５時頃に雇われた労働者たちは、その時間にそこに来たのではありません。彼らは一日中そこに立っていたのですが、誰も彼らを雇ってくれなかったのです。雇い人は当然ながら、能力の高い労働者から雇って、連れて行きます。最後に残るのは、能力が低い労働者たちです。ぶどう園の作業に適した、元気で勤勉な青年男子は真っ先に雇ってもらえますが、老人や女性、子ども、病人、障がい者、外国人などは後に回されがちになります。けれども、生活費として一日に１デナリオンを必要としているのは、どこの家庭でも同じでした。
イエスは「天の国は次のようにたとえられる」と言って、この話をしました。「社会主義の国を造れ」と言っているのではありません。天の父がひとりひとりの人権と生活に配慮しておられ、神の御心が実現する世界ではこの世と異なった価値観が支配することを、イエスは教えたのです。
10兆円の予備費と失業問題
さて、新型コロナウイルス対策を推進するために編まれた今年度第2次補正予算が6月12日の参院本会議で可決、成立しました。一般会計の追加歳出は補正予算として過去最高の31兆9114億円であり、財政投融資や民間融資なども含めた事業規模は117兆1000億円にのぼります。第1次補正予算と併せた事業規模はGDP（国内総生産）の４割にあたります。
第2次補正予算は（1）雇用調整助成金の拡充（2）資金繰り対応の強化（3）家賃支援給付金の創設（4）医療提供体制の強化 が柱となっていますが、さらに10兆円の予備費が計上されています。これを用いて、コロナ危機による失業問題を解決する方策を、筆者はここで提案いたします。
新型コロナウイルス感染拡大の第一の波は収束したようですが、緊急事態宣言発令によって止まった経済のマイナス効果は、甚大かつ長期的なものです。総務省が４月に行った労働力調査によると、日本の完全失業者数は189万人（完全失業率は2.6%）、休業者数は597万人となっています。米労働省の発表によると、米国の４月の失業率は14.7%と戦後最悪になりましたが、５月は一転して改善し、13.3%となっています（注１）。
日本政府は休業者に対する人件費の助成を１日１万5000円に引き上げましたが、新型コロナの第二波、第三波が来るならば、企業は休業者の雇用を維持できず、完全失業者がさらに増えるでしょう。日本でも失業者の再就職が今、困難な状態になっており、ハローワークは求職者であふれています。生活に困窮する人たちの危機は深刻なものです。
世界大恐慌とケインズ経済学
1929年にニューヨーク市場の株価大暴落から始まった世界大恐慌では、米国の失業率は約25％まで上がりました。フランクリン・ルーズベルト大統領（1933〜1945年在任）は「ニューディール」（New Deal）政策を掲げ、多額の赤字国債を発行して資金を調達し、公共事業に投じました。そして、WPA（公共事業促進局）を設立して、全米で失業者の大量雇用を推進しました。失業手当や生活保護の給付から失業者の雇用へと政策を大きく転換させたことによって、失業率は急速に減少したのです。金融政策においては、金本位制を停止して金融緩和に踏み切ったことが、絶大な効果を上げました。
米国の財政政策はそれまで、政府の市場への介入を限定する古典的な自由主義経済理論に則っていましたが、ニューディール政策によって政府が市場経済に積極的に介入する「大きな政府」へと大きく転換しました。この転換において強力な後ろ盾となったのが、英国の経済学者ジョン・メイナード・ケインズ（John Maynard Keynes）の経済理論「ケインズ経済学」です。ケインズの有効需要の原理によれば、大恐慌においては需要が供給を大きく下回って、大量の失業者が発生しているため、「政府が通常行わない公共事業を大規模に行うことによって、需要の不足分を補うべきだ」ということになります。
近い将来に行う予定の事業を前倒しするだけならば、近い将来にまた需要不足に陥るため、大恐慌の時には壮大な「無駄遣い」をした方が景気回復に有効だ、という考え方もあります。人・物・カネの動きが止まれば、経済は死んでしまいます。人・物・カネが円滑に動いてこそ、経済は再生するのです。
無料・給付金付き職業訓練
しかし、わが国の財政には、無差別の給付金バラまきを継続して「無駄遣い」をする余裕は、ありません。では、大勢の失業者を救済できて、投資的効果が期待できる、通常とは異なる公共事業は何でしょうか。ズバリそれは、超大規模な、無料で給付金付きの「職業訓練」です。失業した人たちに、人手不足となっている産業や、これから需要が拡大する産業で働くための教育・研修・訓練を受けていただき、再就職を促進するのです。このような事業はこれまでも行われてきましたが、官民あげて、かつてない大きな規模でこれを行うのです。
snabi.jp 入学金・受講料・教材費等の費用は無料とし（国が負担）、受講生には生活支援給付金月額２０万円を国が支給します。失業者が再就職して納税者になれば、その支出分は取り返せます。長期にわたって再就職できない人たちが大量にいるならば、生活保護の支出が莫大なものになって、国家財政を圧迫するでしょう。
有効求人倍率は、下降しつつあるものの、直近で1.3倍を超えています。今年4月の帝国データバンクの調査によると、「正社員が不足」という企業が31.0％あります。正社員の人手不足割合が高い業種は「農・林・水産」（48.2％）、「建設」（48.2％）、「メンテナンス・警備・検査」（46.5％）、「電気通信」（45.5％）、「情報サービス」（44.6％）となっています。
新型コロナウイルスの影響で人手不足感は急激に低下
https://www.tdb.co.jp/report/watching/press/pdf/s200601_25.pdf
第一次産業やいわゆる３Ｋ（きたない、きつい、危険）業種など構造的な人手不足になっている業界はあるのですが、求職者の能力やライフスタイルなど諸条件とマッチし難い状態です。これを職業訓練によってマッチさせていくのが、一つの解決策です。
第４次産業革命
そして、さらに注目すべきことですが、わが国の経済社会は今、AI・ロボット革命、IoT（Internet of Things）革命、モビリティー革命等、総称して「第４次産業革命」という100年に一度の大変革期にあります（注２）。
この変革によって近い将来に消失すべき事業体と雇用があるのですが、コロナ危機によってその変化が前倒しされた面もあります。その一方で、第４次産業革命によって新しい雇用も生まれており、これに対応できる新しい人材が必要とされています。それならば、この100年に一度のコロナ危機を、100年に一度の第４次産業革命を推進するためのチャンスとして利用しよう、というのが筆者の提案です。
（注１）アメリカではレイオフされて復職を待っている者は、求職活動の有無にかかわらず失業者に含めますが、日本では一時休業者は雇用関係が一般に継続しているため、就業者に含めています。
（注２）第１次産業革命は18世紀末以降の水力や蒸気機関による工場の機械化を特徴とし、第２次産業革命は20世紀初頭からの分業システムと電力を用いた大量生産を特徴とし、第3次産業革命は1970年代初頭からの電子工学や情報技術を用いたオートメーション化を特徴とします。
プロの覚悟
NHK連続テレビ小説「エール」を観ていて、とても印象的なフレーズがありました。
プロっていうのはね、
たとえ子どもが死にそうになっていても、
舞台に立つ人間のことを言うの。
あなた当然、その覚悟は あるのよね？
法律によって未成年の子どもの監護義務が親に義務付けられていますので、この発言は極論であり、精神論でしょう。このドラマでも、音は舞台よりも出産を選んでいます。
子どもはともかく、社会には実際、自衛隊員、警察官、消防隊員などーー医療従事者もーー、命がけで仕事をしている方々がおられます。それなりの覚悟が必要ですし、使命感が無ければできないことです。家族にも有形無形の負担がかかるでしょう。社会がそれを理解して、十分な支援と保障を備えなければなりません。
では、日本のキリスト教会はどうでしょうか。教団の命令一つで派遣して、命がけで家族に犠牲を強いて働かせておきながら、伝道者・牧師を簡単に切り捨て、使い捨てにしている現実が、あるのではないでしょうか。
今いずこの神学校・神学部も若い神学生＝牧師志願者が非常に少なくなっています。若い人が「献身して牧師になりたい」と言うと、まず信徒である親が反対するのです、「おまえは現実を知らないから、そんな夢みたいなことを言うのだ」と。
その一方で、「就職が上手くいかないから、職業として牧師になる道を選んで、神学部に入りました」という学生が、いないわけではありません。今は若い神学生が貴重ですから、大事にしてもらえるのでしょう。卒業後も、過疎地の小さな教会ではなく、大都市圏の安定した教会に遣わされます。「地方消滅」の危機は、日本のキリスト教においても例外ではありません。
しかし、むしろこのような逆境にある教会でこそ、真のキリスト教信仰が育つのであり、神はそこに大どんでん返しを起こされるでしょう。
今日の比較的に平和で豊かな日本の地に暮らすキリスト者は、現代人の価値観によって、イエスのラディカルな教えを薄めたり割り引いたりしているのではないでしょうか。修辞法、特に誇張法の理解やコンテクスチャアリゼーションは大切ですが、イエスの言葉をまずはありのままに受けとめることも必要ではないでしょうか。
わたしが来たのは地上に平和をもたらすためだ、と思ってはならない。平和ではなく、剣をもたらすために来たのだ。わたしは敵対させるために来たからである。
人をその父に、
娘を母に、
嫁をしゅうとめに。
こうして、自分の家族の者が敵となる。
わたしよりも父や母を愛する者は、わたしにふさわしくない。わたしよりも息子や娘を愛する者も、わたしにふさわしくない。また、自分の十字架を担ってわたしに従わない者は、わたしにふさわしくない。自分の命を得ようとする者は、それを失い、わたしのために命を失う者は、かえってそれを得るのである。（ Matthew 10:34-39）
もし、だれかがわたしのもとに来るとしても、父、母、妻、子供、兄弟、姉妹を、更に自分の命であろうとも、これを憎まないなら、わたしの弟子ではありえない。自分の十字架を背負ってついて来る者でなければ、だれであれ、わたしの弟子ではありえない。……自分の持ち物を一切捨てないならば、あなたがたのだれ一人としてわたしの弟子ではありえない。（Luke 14:26-27,33）
はっきり言っておく。神の国のために、家、妻、兄弟、両親、子供を捨てた者はだれでも、この世ではその何倍もの報いを受け、後の世では永遠の命を受ける。（Luke 18:29-30）
聖書は家族の愛を、人間社会の根本として重視しています。
全人類の源はアダムとエバの結婚にあります。
主イエスはこう仰せになりました。
創造主は初めから人を男と女とにお造りになった。……それゆえ、人は父母を離れてその妻と結ばれ、二人は一体となる。だから、二人はもはや別々ではなく、一体である。従って、神が結び合わせてくださったものを、人は離してはならない。（マタイ19:4-6）
「あなたの父と母を敬え」（出エジプト20:12）。これは律法の根本である十戒において、人間関係に関する戒めの第一とされます。
イエスは公生涯に立たれるまで大工として働いて、母と６人以上の弟妹を養っておられました。十字架上でイエスは、母マリアの世話を弟子に委ねました。
イエスの筆頭弟子ペトロは、自分の家を宣教拠点として開放しており、しゅうとめが高熱を出した時には、主イエスが彼女を癒しました。ペトロや他の使徒たち、主イエスの弟たちは、宣教旅行に夫人を同伴しました（第一コリント9:5）。
イエスの十字架と復活の後、ペトロをはじめとする使徒たちは、ガリラヤ湖で再び漁をしています。漁船を捨ててはいなかったのです。パウロはテントメーカー・皮革職人として働きながら宣教活動をしていた時期があります。
こうして見ると、実際にはイエスの弟子たちは通常、家族や自宅、職業を捨ててはいません。では、主イエスが教えた「捨てる」とは、どういう意味でしょうか。それは、「自分が所有するもの」を「神がお用いになるもの」とすべく「聖別」してささげることを、意味するのではないでしょうか。そして、何よりも主に従うことを最優先とすべきである、ということでしょう。
そのために非常時においては、主に従うために家族と対立したり、別れたり、宣教地で子どもを失ったりすることも有るかもしれません。覚悟が求められる場面も、無きにしもあらずでしょう。
わたしは良い羊飼いである。良い羊飼いは羊のために命を捨てる。（ヨハネ10:11）
わたしの羊の世話をしなさい。（ヨハネ21:16）
アドニラム・ジャドソン(Adoniram Judson 1788~1850)
http://jp.mahanaim.org/NBoard/DB/text/Upload/106188967956fcab9607bf3.pdf
